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ドイツの研究グループは、iPS細胞を用いた実験によりパーキンソン病が自己免疫疾患であることを示す研究結果を発表した。

Friedrich-Alexander-Universitat Erlangen-NurnbergのBeate Winner教授らの研究チームは、 幹細胞モデルを用いた実験によって、通常のドパミン産生細胞が免疫細胞によって攻撃されないのに対し、パーキンソン病患者由来のドパミン産生細胞は免疫細胞の攻撃を受けることを示した。

ドパミンは神経細胞で信号を伝える化学物質のひとつで、報酬系、感情、運動などに関わる脳の働きを支えている。

パーキンソン病患者の脳では、ドパミンを産生する神経細胞が死ぬことによって、この病気に特有の特有の手足の震えや硬直、発音の障害などの症状が現れると考えられているが、その死の原因についてはよく分かっていない。

今回ドイツで行われた研究では、ヘルパーT17細胞が神経細胞に対して攻撃することがパーキンソン病の原因となっている可能性が示唆された。

この研究は、Cell Stem Cell誌に掲載された。